共働き世帯の場合

投稿者: | 2017.05.22
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結婚して共働きをしている場合、出産や育児で妻が一定期間働けなくなる可能性があることを踏まえて、保険見直しをすることが大切です。特に、貯蓄性のある商品では、途中解約がデメリットとなるため、長期的な視野を持って、保険料の支払いを継続することができるよう、バランス良く予算を立てることが大切になります。

共働きの場合、死亡保障は、夫のみならず、妻に対する分もしっかりと確保しておくことが大切です。そのような場面では、まず、もしもの時に残された家族の暮らしや子どもの教育費など、必要となる金額を算出しましょう。その後、必要な金額から、社会保険などでまかなえる公的保障の金額などを差し引けば、必要な死亡保障の金額を算出することが可能となります。共働きの世帯では、そのようにして、2人分の死亡保障に必要な金額を算出する必要があります。

遺族年金は、もしものことがあった時、残された家族の暮らしを保障するために機能する公的保障です。受け取ることのできる遺族年金の内容は、加入している公的年金の種類によって異なります。したがって、必要となる遺族年金の保障金額を計算するためには、それぞれの職業や加入している社会保険の内容、収入金額などに気を配ることが大切になります。